え～、個別株なんて分からないよ～。インド株のために時間を取られたくない！という方は、投資信託になります。信託報酬を毎年２％持っていかれますが、プロがあなたの代わりに継続的に取り組んでくれます。（具体的な投信選びは、前回の参考資料をご参照ください）
日経平均は１９６１年（現在のインド）の１８００円から、バブルの３９０００円を挟んで３０年後（１９９１年）には２７０００円と１５倍になりました。このことから、インド株価指数も３０年後に少なくとも１０倍になると予想されます。
株価が半分になろうが、暴動が起ころうが、３０年間持っておくのがポイントです。
（ちなみに、２０年後の１９８１年は８０００円と４倍強。４５年後の現在では１７０００円と１０倍弱。３０年という数字は統計上の最も有効な投資期間です）
投資信託で３０年間投資したときを辛めに計算しました。多くの投資信託は株価指数を下回ります。株価指数が１０倍になったとき投資信託の運用は８倍とします。そこから信託報酬２％を３０年取られると半分になり４倍です。悲しい。。この間、経済力を反映して２倍のルピア高になったとして最終的な基準価額は８倍。（円も１ドル３６０円→１１０円に）
また、これからの３０年間、日本の物価は２、３％のインフレで３０年後には２倍になるとします。将来の８倍は、現在の物価に直すと４倍です。３０年で４倍。微妙です。。
やっぱり、他人任せではダメですね～。投資信託の場合でも、オフショア（海外）で口座を開いて、運用成績が良く、手数料が安い投資信託に投資する必要がありそうです。最近は、サラリーマン投資家でもライブドアのように香港などで口座を開き、投資する人も増えているそう。オフショアについては、前回の参考図書に説明があります。個別株投資にしても投資信託にしても、趣味程度の情熱と労力を投入しないと大成は難しいでしょうね。
一方、中国株に関して、東京オリンピックでの株価の動きを単純に当てはめてみます。すると、現在が頂点であり、これから下降していきます。２００６年秋から上昇に転じて、２００７年春までに３０％上昇。その後、数年間低迷。（そんなにキレイに当てはまらないでしょうが。。）
経済については、オリンピック後の反動不況で長く続いた高度成長が終わると予想。その後、公共投資を中心とした安定成長へ乗せることができるか、胡錦涛国家出席の手腕が試されるでしょう。
中国の鄧小平の改革開放政策が１９７８年、インドのマンモハン・シンの新経済政策が１９９１年ですから１３年の開きがあります。現在、インドはおよそ１０年遅れて中国を追いかけています。このシリーズはこの１０年の差に注目し、日本経済の実績をベースに推定したものに過ぎません。未来は誰にも分かりませんので、投資は自己責任でお願いします。
